目次
１ 一般歯科医院における院内感染対策の基本事項
1 院内感染の定義と院内感染対策の基本的な考え方
１）院内感染で注意すべき病原体
I 序説
１．口腔衛生学とは
２．口腔衛生学の基礎
３．口腔衛生学の手順
４．口腔衛生学の２つの内容
５．Dental public health の定義
６．アメリカ合衆国の公衆歯科衛生活動要項
７．歯科医学教授要綱「口腔衛生学」
II 口腔衛生学の方法論
１．予防の水準
２．ハイリスク・ストラテジーとポピュレーション・ストラテジー
３．「川の流れの上流と下流と健康づくり（健康の社会的決定要因への施策）」
４．歯科予防処置
５．日常の注意（セルフケア）と保健指導
６．公衆歯科衛生活動
７．プライマリ・ヘルス・ケアと新しい公衆衛生
８．WHO の考える将来の口腔保健
９．アメリカ合衆国のHealthy People
１０．「健康日本21」と中間および最終評価
１１．健康増進法
１２．新健康フロンティア戦略
１３．歯科口腔保健の推進に関する法律（歯科口腔保健法）
III 歯と口腔の健康
１．健康というもの
２．身体的健康の段階
３．最近のライフスタイルと健康との考え方
４．口腔の健康
５．歯・口腔の健康と成長・発育
６．歯の成長・発育
７．歯や口腔の機能
IV 歯とその環境
１．序説
２．歯
３．唾液
４．口腔の微生物
５．歯の沈着物
６．歯科疾患と免疫
７．舌の不潔
８．口臭
V 歯・口腔の疾患
１．疾病・異常の症状は何で決まるか
２．疾病・異常への対応
３．う蝕
４．う蝕の疾病としての特異性（榊原）
５．う蝕の病原論の移り変わり
６．う蝕の原因に対する今日の概念
７．う蝕活動性試験法
８．歯周疾患
９．歯列・咬合の異常
１０．口唇裂、口蓋裂
１１．口腔粘膜がん
１２．唾液の分泌異常とその原因
１３．歯の酸蝕（侵蝕）
１４．歯のフッ素症（いわゆる斑状歯）
VI Self Care
１．日本の現在の食事・栄養摂取状況
２．栄養指導の方法
３．ライフサイクルと栄養食事指導のアウトライン
４．食生活のコントロール
５．歯・口腔清掃
VII う蝕予防処置法と公衆衛生におけるフッ化物応用
１．総論
２．フッ化物の応用
３．鍍銀（硝酸銀、フッ化ジアンミン銀）の応用
４．pit and fissure sealing（小窩裂溝填塞）の応用
５．その他のう蝕予防処置法
６．う蝕予防処置の集団応用法
７．フッ化物洗口法
VIII 口腔衛生学で用いられる指数（Index）
１．疫学における疾病表現
２．指数
３．指数の必要条件
４．口腔衛生学で用いられる指数の種類
５．う蝕のIndex
６．歯周疾患のIndex
７．歯肉出血のIndex
８．歯口清掃状態を表わすIndex
９．舌の清掃状態を表わすIndex
１０．唾液湿潤度のIndex
１１．口臭のIndex
１２．主観的咀嚼能力のIndex
１３．唾液嚥下機能のIndex
１４．咬合の不正のIndex
１５．歯のフッ素症（いわゆる斑状歯）のIndex
１６．口腔の健康・QOL をあらわすIndex
１７．歯科診療の不安・恐れのIndex
１８．診査者間の一致度のIndex
１９．歯の支持様式のIndex
２０．歯の酸蝕（侵蝕）指数
IX 疫学（Epidemiology）
１．疫学からみた疾病の要因
２．疫学の３分野
X 疫学現象の把握（検診と調査）
１．歯科集団検診の種類とねらい
２．集団検診の項目と検診票
３．歯科集団検診計画
４．検出基準の確立への要素
５．検出の問題と対策
６．検診の信頼性と誤記の種類
７．初期う蝕の検出基準の流れ
８．歯根面う蝕（根面う蝕）の診断
９．初期（早期）う蝕診断法の開発とその意義
１０．歯科保健調査（調査票）
XI 統計分析の実際
１．情報の収集
２．指数
３．集計
４．分析
５．統計解析法
６．分析疫学で用いられる手法
７．歯科におけるスクリーニング手法
XII 歯科疾患の疫学現象
１．疫学現象
２．歯科疾患の疫学的資料源
XIII 公衆歯科衛生活動の実際
１．公衆歯科衛生活動の政策決定
２．公衆歯科衛生活動の政策指針
３．公衆歯科衛生活動の地域展開
４．公衆歯科衛生の現場活動
５．地域保健組織活動
６．アメリカ合衆国の州地方歯科局長会の地域展開における７つのステップ
７．健康政策とアローの社会的厚生関数
８．健康政策と支援的および自主的発展システム
９．健康影響評価と健康政策
XIV 健康（衛生）教育、ヘルスプロモーション
１．健康（衛生）教育のねらい
２．健康（衛生）教育の方法（手段）
３．小集団への健康（衛生）教育
４．健康（衛生）教育の手順
５．歯の衛生週間
６．オーラルヘルスプロモーションの行動科学
７．プリシード・プロシード・モデル
８．ライフスキルと健康教育
９．フォール報告書「未来の学習」と健康づくり
XV 母子歯科保健
１．母子歯科保健とは
２．母子保健対策の現状
３．母子保健の法令、制度
４．母子歯科保健の水準
５．母子歯科保健指導
６．３歳児健康診査
７．１歳６か月児健康診査
８．母子歯科保健に関する最近の動き
９．母子歯科保健の今後の課題
XVI 学校歯科保健
１．学校歯科保健の二面性
２．学校保健の組み立て
３．学校歯科保健水準の現状
４．保健教育
５．保健管理
XVII 成人・高齢者歯科保健
１．成人・高齢者歯科保健の内容
２．組織・法律
３．高齢化社会とその対策
４．成人・高齢者への歯科保健対策
５．成人歯科保健対策検討会中間報告
６．高齢者保健および高齢者歯科保健対策
７．成人・老人保健活動の実際
８．自分の歯を20 歯以上保有すること（8020 運動）とその起源
９．愛知県歯科医師会における8020 運動の活動
１０．愛知県における80 歳歯科健康調査（8020）
１１．常滑市80 歳以上で20 歯以上を持つ者（8020 者）の現在・過去の生活習慣
１２．常滑市における8020 栄養・食事調査結果
１３．8020 からみた80 歳と60・70 歳の過去の食事・生活習慣の比較および保有歯数と咀嚼能率
１４．咀嚼機能を減少させるリスクファクター
１５．金属冠と健全歯の喪失歯率
１６．ADL と口腔内状況
１７．100 歳以上の高齢者（百寿者）と歯・口腔の健康と食事栄養調査
１８．8020（ハチマル・ニイマル）運動推進対策事業（1992-1998）
１９．歯周疾患予防モデル事業（1992-1994）
２０．口腔保健と全身的な健康状態の関係についての研究（1997-1998）
２１．8020 データバンク調査と食事嗜好傾向、骨代謝マーカー、歩数
２２．全国市町村・政令市・特別区における成人歯科保健事業調査
２３．8020 を達成するための「歯の健康づくり得点」
２４．大切さの順位と歯の位置調整（1994）
２５．愛知県における最近の8020 調査研究
２６．福岡県における8020 研究
２７．新潟県における8020 研究
２８．高齢者福祉と歯科保健
２９．要介護高齢者（寝たきり老人）歯科保健
３０．高齢者と口腔のケアの効果
３１．高齢者への援助・保健指導のポイント
３２．老人の自立指標（ADL、IADL）
３３．認知症と口腔のケア・口腔機能支援
３４．口腔清掃の自立度
３５．高齢者と介護保険
３６．クオリティ・オブ・ライフ（QOL）
XVIII 地域歯科保健
１．保健所
２．保健所歯科
３．市町村
４．口腔保健センター
５．無歯科医地区対策
６．学校歯科予防巡回
XIX 産業歯科保健
１．産業保健
２．産業歯科保健
３．労働衛生行政の組織と法令
４．産業医および産業歯科医
５．健康診断
６．職業病
７．歯科領域にあらわれる職業性疾病
８．健康管理
９．作業環境管理
１０．労災保険制度
１１．心とからだの健康づくり（THP）
１２．作業関連疾患
１３．労働衛生コンサルタント
１４．産業保健支援サービス（産業保健センター等）
１５．歯科医療従事者の衛生
１６．産業歯科保健活動
１７．国際産業保健
１８．海外派遣労働者の健康増進
XX 国際口腔保健
１．国際保健と国際口腔保健の理論と実践
２．国際交流と国際協力
３．世界保健機関
４．歯科保健での国際協力
巻末資料
［１］歯科三法（歯科医師法、歯科衛生士法、歯科技工士法）
［２］歯科口腔保健の推進に関する法律（歯科口腔保健法）
［３］アルマ・アタ宣言
［４］ヘルスプロモーションに関するオタワ憲章
［５］市販清涼飲料の表示甘味成分と糖量の含有量 |
